2022年度は、緊急事態宣言・まん延防止等重点措置の発令が続いた昨年度と変わり、3年ぶりに宣言等が出ない状態での年度がスタートしました。その中で、各社が2022年度の教育研修をどのように考えているのか、アンケート調査を実施しました。各社の動向をぜひご覧ください。
調査概要 ：2022年度 教育研修の実態と課題に関するアンケート
調査期間 ：2022年3月25日～2022年4月27日
調査方法 ：Webアンケート
調査対象 ：上場および非上場企業の人事責任者・担当者
提出数 ：有効回答234件
実施機関 ：株式会社ジェイック
＜アンケート内容＞
Q1:教育研修の対象となる「従業員数」
Q2:2021年度と比較しての教育研修の「実施（予定）増減」
Q3:2022年度に実施予定の社員研修「種類」
Q4：2022年度の注力予定の「研修対象」
Q5:2022年度に注力予定する「研修テーマ」
Q6:2022年度の教育研修「実施方法」
Q7:1人当たりの研修費用
Q8:1人当たり研修費用の前年比較
Q9:社員研修を実施する上での課題
Q10:コロナ禍における社員研修の変化
Q11:コロナ禍における社員研修・人材育成の課題
