人材紹介は、採用手法のひとつであり、人材紹介会社から採用のターゲットになる人材を紹介してもらう手法です。基本的に完全成果報酬で、手間をかけずに採用することが可能です。
記事では、人材紹介のビジネスモデルや種類を紹介したうえで、メリット・デメリット、また、おすすめの人材紹介サービスを紹介しますので、ぜひ最後までお読みください。
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＜目次＞
- 人材紹介とは？
- 人材紹介を利用する採用企業のメリット4つ
- 人材紹介を利用する採用企業のデメリット3つ
- 人材紹介の利用がおすすめな状況3選
- 人材紹介サービスで採用するまでの流れ
- 人材紹介会社の選ぶうえで押さえるべきポイント
- 人材紹介の費用相場
- 人材紹介を利用する際に伝えるべきこと
- 人材紹介のおすすめ会社・サービス5選
- まとめ
人材紹介とは？
人材紹介の概要とビジネスモデルを解説したうえで、人材派遣や業務委託の仲介サービスとの違いを確認しておきましょう。
人材紹介ビジネスモデル
人材紹介とは「有料職業紹介」の別名で、求職者と求人企業をマッチングさせる役割を持つサービスです。一般的な人材紹介では、料金体系は成功報酬型で、採用が成立して初めて利用企業に費用が発生する形になっています。
成果報酬であることから、企業側は無駄な費用をかけずに質の高い求職者と出会うことができます。反面、報酬単価は少し高めに設定されており、相場は求職者の想定年収の30～40%程度です。
なお、基本的に求職者側には無料でサービスが提供されます。例外的なサービスを除いて、求職者に費用が発生することはないため、求職者は気軽に利用することができます。
近年では労働人口の減少に伴い、優秀人材の獲得競争は激化しており、人材紹介の需要も年々増加傾向にあります。
人材紹介は、面接以外の採用プロセスを企業に代わって代行するようなイメージとなるため、採用ノウハウがない企業や採用に工数を割けない企業にとっては、工数を圧縮できる点も非常に大きなメリットとなるでしょう。
種類と特徴
人材紹介は、大きく分けて以下の3種類に分類されます。
- 一般紹介型
⇒広範囲の職種や業界にわたる求職者と企業をマッチングするサービス。一般的 に人材紹介という場合は、「一般紹介型」のサービスを指しています。
- サーチ型
⇒「ヘッドハンティング」とも呼ばれるサービスで、専門スキルを持ったスペシャリストや経営幹部層を採用するためのサービス。ヘッドハンティングは成果報酬+基本料といった料金体系になることが大半です。
- 再就職支援型
⇒リストラや早期退職に応募した社員などの再就職を支援するサービス。通常の人材紹介とは異なり、リストラを実施する企業が再就職支援会社に料金を払うビジネスモデルで、採用企業側には費用が発生しない形になります。
人材紹介の手数料の相場や計算方法については以下の記事で詳しく解説しています。
人材派遣との違い
稀に人材紹介と混同されるサービスが、人材派遣です。人材派遣は外部から人材を調達する手法という意味では人材紹介と同様ですが、仕組みや目的に大きな違いがあります。
人材紹介サービスは求職者と企業の間に立ち、企業が求める人材の条件に合致する求職者を紹介する形式です。人材紹介を通じて、紹介された求職者は企業に採用され、採用企業と求職者の間で雇用契約が結ばれます。
一方の人材派遣は、派遣会社が雇用した人材を、他の企業へ一時的に派遣する仕組みです。派遣社員は派遣先企業で業務を実施しますが、雇用契約は派遣会社と派遣社員の間で結ばれます。
| 人材紹介 | 人材派遣 | |
| 雇用契約 | 採用企業と契約 | 派遣会社と契約 |
| 雇用形態 期間 | 基本的には正規雇用であり無期 *採用企業によって契約社員スタート等の場合もあり | 有期契約 または 無期派遣 *いわゆる登録型派遣の場合は派遣期間中のみの契約。無期派遣（常用型派遣）の場合は無期 |
| 給与の支払い | 採用企業 | 派遣会社 |
つまり、人材紹介は企業の直接雇用（基本的に正規雇用）を目的としているのに対し、人材派遣は特定の業務をサポートするための一時的な雇用を目的としています。
業務委託の仲介サービスとの違い
近年増加しているので傾向にあるが、一定のスキルを持ったプロ人材との業務委託契約を仲介するサービスです。具体的には広報やマーケティング、IRなど、フルタイムの稼働を必要としない一方で、高い専門性を必要とするような業務を中心に広がっています。また、昔から営業やシステム開発などの分野でも、業務委託契約の仲介は比較的多いです。
業務委託の仲介サービスでは、利用企業や仲介会社、人材の間は雇用契約ではなく業務委託契約が締結される形となります。
業務委託の仲介サービスの契約は、大きく2通りあります。
ひとつは利用企業と仲介会社の間で業務委託契約が結ばれ、さらに利用企業と人材の間で業務委託契約が結ばれるというパターンです。人材と仲介会社の間で雇用契約はありませんが、契約関係やお金の流れは人材派遣に近いイメージです。
もうひとつは仲介会社が仲介をするのみで、利用企業と人材の間で業務委託契約を結ぶパターンであり、こちらは人材紹介に近いイメージといえます。
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人材紹介を利用する採用企業のメリット4つ
採用企業側が人材紹介を利用するメリットは、4つあります。
- 初期費用が不要である
- 求職者をフィルタリングできる
- 採用者の工数を削減できる
- 非公開求人で採用活動を進められる
1. 初期費用が不要である
人材紹介サービスを利用する大きなメリットは、初期費用がかからないことです。
採用活動の主流な方法のひとつである転職サイトは、一般的に掲載期間に応じて掲載料が発生します。従って、掲載企業にとっては仮に採用できなかった場合も費用が生じることになります。
しかし、人材紹介サービスは基本的に成功報酬型であるため、採用が成立するまでは費用負担が生じません。費用的なリスク軽減を図りたい場合には、人材紹介サービスは有効な選択肢といえるでしょう。
2. 求職者をフィルタリングできる
人材紹介サービスでは、企業の採用条件に合致する求職者のみ紹介してくれます。転職サイトなどの場合、採用条件に関係なく応募できてしまいますので、採用担当者側で自社に合う人材をフィルタリングしなければなりません。
人材紹介サービスでは、フィルタリングにあたっては経歴やスキルだけでなく、思考や適性なども考慮してくれるので、採用したい人材像が明確な企業ほど恩恵を受けられるでしょう。また、専門性を持った経験者を採用した場合にも向いています。
3. 担当者の工数を削減できる
人材紹介サービスを利用することで、担当者の工数を削減できます。他の採用手法では以下のような作業が生じ、それぞれ手間と時間がかかります。
- 求人情報の作成・掲載
- スカウトメッセージの配信
- 応募者の対応・審査
- 面接調整 など
中小企業やベンチャー企業、スタートアップの場合、限られた人員で採用活動を行っており、採用の専任担当者がいないことも少なくありません。
人材紹介サービスを利用すると、上述した求人情報の作成・掲載、候補者へのアプローチ、応募者対応、面接の日程調整などは、すべて人材紹介会社側で実施してくれます。従って、企業側は書類選考と面接のみを実施すればよくなり、採用に関わる工数の大幅に削減できます。
4. 非公開求人で採用活動を進められる
人材紹介サービスは求人を非公開にして採用活動を進められることも、特徴の一つです。
非公開求人とはサイト上などでは求人を公開せず、候補者にのみ求人情報を共有する方法です。非公開求人にすることで、企業は戦略的ポジションや新規事業に伴う求人などを競合や外部に伏せて、人材を探せるようになります。
また、たとえば、退職予定者の補充に関する採用なども非公開にすることで、社内にあらぬ噂などが生じることを防ぐという使い方もあります。
ここまで、人材紹介で得られる主なメリットを紹介してきましたが、他にもまだまだあります。他のメリットについては以下の記事にて詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。
人材紹介を利用する採用企業のデメリット3つ
人材紹介を利用するメリットが数多くある一方で、利用する上で知っておきたいデメリットもいくつかあります。
- 採用単価を下げられない
- 社内に採用ノウハウが蓄積されない
- 大量採用は難しい
採用単価を下げられない
人材紹介サービスを利用するうえでの大きなデメリットは、採用単価を下げられないことです。
人材紹介サービスは企業が求める資質や経験を持つ人材を短期間で、かつ成果報酬で紹介してくれるサービスです。採用されるまでの工程や採用できなかった場合の費用・工数的なリスクをすべて人材紹介会社が担うことから、採用単価の相場は採用した人材の年収の30～40％と、少し高い水準となります。
また、求人広告等であれば、採用できなかった場合も掲載費用が発生する反面、1名の採用であれば、採用単価＝掲載費用、2名採れれば採用単価は半減…という形で採用単価を押さえることができます。
しかし、人材紹介の場合は、採用した人材ごとに成果報酬が発生しますので、採用単価を低減させることができます。
採用単価を下げたい場合には、転職サイトやダイレクトリクルーティング、リファラル採用などと併用することがおすすめです。
採用活動にかかる費用については、以下の記事で詳しく解説しています。採用単価を抑える具体的な方法も紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。
社内に採用ノウハウが蓄積されない
社内での採用ノウハウが蓄積されにくい点も、人材紹介を利用するデメリットとして挙げられます。人材紹介サービスは企業の要望に合った人材を迅速に紹介してくれるメリットがある一方で、採用活動を人材紹介会社に委ねるため、企業が採用活動の経験や知識を積み重ねる機会が減少してしまいます。
結果として、長期的な視点で採用戦略を練るノウハウや、独自の採用手法を確立することが困難となる恐れがあります。そのため、経営者や採用担当者は状況に応じて、人材紹介会社の利用と社内ノウハウ蓄積のバランスを取ることが大切です。
大量採用は難しい
大量採用を行いたい企業にとっても、人材紹介はおすすめできない採用方法です。人材紹介サービスは特定の職種やスキルセットを持つ個別の人材をマッチングすることに特化しているため、大規模な採用ニーズに対応するのは若干困難です。
大量採用のニーズには他の採用手段と組み合わせるか、異なる方法を検討する必要があります。ただし、人材紹介サービスの料金体系が成果報酬型であることを活かして、多くの人材紹介会社に一斉に求人を依頼すれば、ある程度は解消することも可能です。
人材紹介の利用がおすすめな状況3選
採用活動を行うにあたってさまざまな手法があり、状況や採用したい人材などによって変える必要があります。人材紹介の場合、利用するにあたっておすすめの状況は以下の3つです。
- 専門的なスキルを持っている人が欲しい
- 早く採用したい
- 人材採用に関するリソースがない
人材紹介を利用しようか迷ったときの参考にしてみてください。
専門的なスキル持っている人が欲しい
専門的なスキルを持った人材が必要な場合は、人材紹介を利用して採用活動を行うのがおすすめです。専門知識や技術が求められる職種では、通常の求人広告や公開募集では適切な人材の獲得が難しいことがあります。
しかし、人材紹介サービスは提供事業者側が持つネットワークや情報量により、企業のニーズにマッチする専門的なスキルを持った候補者を紹介してくれます。
早く採用したい
短期間で即戦力となる人材を求めている企業にとっても、人材紹介はうってつけなサービスです。通常の採用活動は求人の公開、応募受付、選考、面接といったプロセスを経ますので、時間がかかります。
しかし、人材紹介サービスはすでに一定のスキルや経験を持つ人材のデータベースを持っているため、企業の要望に合った候補者を迅速に紹介してくれます。
すでに契約を結んでいる人材紹介会社があれば、求人票を作成するだけですぐに募集をかけられるので、スピーディな採用が実現できるでしょう。
人材採用に関するリソースがない
採用に関するノウハウやリソースが不十分な企業も、人材紹介を利用するのがおすすめです。採用活動には専門知識や手間を要するため、リソースが限られた中小企業やスタートアップにとっては大きな負担となることは少なくありません。
人材紹介サービスを利用することで、適切な人材のスクリーニングや面接調整などを代わりに行ってくれ、企業側は選考のみを担当する形になります。人材紹介会社からのサポートにより、採用ノウハウが少ない企業でも優秀な人材を効率よく獲得できます。
ただし、採用に関するノウハウが少ないからと言って、人材紹介会社に依存してしまうと一向に自社で採用活動を行えなくなるでしょう。そのため、人材紹介会社を利用しつつ、自社で試行錯誤しながら採用活動に取り組む意識を持つことも大切です。
人材紹介サービスで採用するまでの流れ
人材紹介サービスで人材を採用するまでの流れは、以下のとおりです。
- 人材紹介会社とコンタクトを取り、サービス内容を確認し、具体的な採用要件や希望する人材の条件を伝える
- サービス内容に納得がいくようであれば、人材紹介会社と契約を締結する
- 人材紹介会社が持っているデータベースやネットワークを通じて、該当する候補者を検索・選定し、企業に推薦する
- 企業は紹介された候補者を書類選考や面接などを実施し、相性や適性を確認する
- 採用が決定した場合、企業は紹介会社に対して報酬を支払う
手順は比較的多いですが、これでも自社で採用活動を行うよりも手間はかかりません。採用するまでの流れについて詳しくは、以下の記事でも解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。
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人材紹介会社の選ぶうえで押さえるべきポイント
人材紹介会社を選ぶ際は、以下3つのポイントを押さえておきましょう。
- 登録者の属性と紹介実績
- 業界・専門性への理解度
- マッチングの精度
一つずつ解説します。
登録者の属性と紹介実績
人材紹介会社によって登録者の属性が異なりますので、欲しい人材に応じて会社を選ぶ必要があります。また、紹介実績も会社の実力や信頼性を示す重要な指標となるので、会社選びのうえで非常に参考になるでしょう。
特定の業界や職種に特化した登録者が多い場合、その領域での豊富なノウハウやネットワークを持っている可能性は十分にあります。
企業は自社の採用ニーズに合致する属性の登録者を持ち、高い紹介成功率を誇る人材紹介会社を選ぶことが大切です。
業界・専門性への理解度
業界・専門性への理解度も、人材紹介会社を選ぶ大きなポイントとなります。業界によっては独自の慣習もあり、精通していない人材紹介会社だといい人材を紹介するのを期待するのは難しいでしょう。
人材紹介会社が業界や専門性に対する理解度は、適切な人材を紹介してもらえるかの鍵となります。企業側の求める資質やスキルを的確に把握し、それに合致する人材を紹介できる会社を選べば、採用成功率が高まります。
人材紹介会社の理解度を測るのが難しいときは、ターゲット人材の採用に対する難易度や想定されるペルソナ、また、担当者自身のキャリアを聞いてみるのもおすすめです。前職の経歴によって、業界に精通しているかどうかの判断がある程度は可能となります。
マッチングの精度
マッチングの精度が高いかどうかも、確認しておきましょう。優良な人材紹介会社ほど、企業のニーズと求職者のスキルを的確にマッチさせる能力を持っています。
採用において経験やスキルも重要ですが、企業文化やチームの雰囲気との適合性も大切です。高いマッチングの精度を持つ紹介会社は、経歴書からは見えない要素をしっかりと考慮し、採用活動を成功へと導いてくれます。
一般的に「分業型（企業を担当する営業と求職者を担当するキャリアアドバイザーが別）」で規模が大きな会社は、マッチング精度は低い一方で数を紹介してくれる傾向、逆に「一気通貫・両面型（企業担当と求職者の担当を兼務）」の会社は、マッチング精度が高い傾向になります。
人材紹介の費用相場
人材紹介サービスの費用は基本的に、完全成功報酬で、初期費用などはなく、採用が成立した際に紹介会社への支払いが生じます。費用相場は採用予定者の年収の30%～40%が一般的です。
費用には求職者のスカウトや面談、スキルチェックなどのサービスが含まれています。
また、多くの会社では返金規定も設けられていることも、人材紹介における料金体系の特徴の一つです。返金額の相場は入社後1ヶ月以内に退職した場合は紹介手数料の100％、3ヶ月以内で25～50%程度となっています。
そのため、仮に人材紹介会社で採用した人材が早期に退職してしまったとしても、損失は比較的小さいと言えるでしょう。
人材紹介の費用については、以下の記事でも詳しく解説しています。ぜひお読みください。
人材紹介を利用する際に伝えるべきこと
人材紹介会社による採用活動を成功させるためには、担当者との綿密なコミュニケーションを図ることです。とくに、以下の3つを明確に伝えることで、採用活動の成否に大きく左右されます。
- 求める人物像
- 自社の魅力
- 面接のフィードバック
一つずつ見ていきましょう。
求める人物像
人材紹介サービスを利用するにあたって、求める人物像を明確に伝えておくことが大切です。具体的なスキルや経験だけでなく、性格や価値観も企業文化に適合するためには重要な要素となってきます。
例えば、チームワークを重視する企業であれば協調性が高い人材を、またスタートアップであれば柔軟性や自走力を持つ人材、といったイメージです。
伝えるにあたって困ったときは、実際に社内で活躍している人を元に記載するのがおすすめです。詳細な情報を伝えることでマッチングの精度が高まり、採用活動の成功率を上げられるでしょう。
自社の魅力
人材紹介会社が求職者へ紹介しようと思ってもらうために、自社の魅力を伝えることも重要です。人材紹介会社の担当者に魅力や強みのある企業だと感じてもらえれば、求人票もいいものになりますし、求職者に紹介もされやすくなります。
魅力を伝えるポイントは、以下のとおりです。
- 自社の業績や将来性
- 待遇
- 福利厚生
- 社風 など
何を紹介したらいいかわからないときは、求職者が企業に求めている要素から逆算して決めるのもおすすめです。担当者に「自社が欲しい人物像が企業に何を求めているのか」を聞いてみると、伝えるべきことが明確になるでしょう。
面接のフィードバック
人材紹介会社から求職者を紹介されたとき、書類選考や面接でNGにした理由や、通過させた理由をフィードバックすることも大切です。
実際の選考における判断基準をフィードバックすることで、紹介会社は以降の候補者の絞り込みや選出が容易となり、企業とのミスマッチのリスクが低減します。
逆に、フィードバックを疎かにしてしまうと自社に合わなさそうな人材を人材紹介会社から紹介され続け、フィルタリングに時間を要してしまいます。手間とミスマッチをできるだけ減らすためにも、面接のフィードバックはしっかり行うようにしましょう。
人材紹介のおすすめ会社・サービス5選
人材紹介のおすすめ会社およびサービスを5つ紹介します。
- ジェイック就職カレッジ「集団面接会」
- リクルートエージェント
- doda人材紹介サービス
- Adecco
- 就職エージェントneo
一つずつ見ていきましょう。
ジェイック就職カレッジ「集団面接会」
第二新卒をはじめとした20代の若手人材が欲しい企業ならHRドクターを運営するジェイックの集団面接会がおすすめです。一度に20人近い求職者と無料で面接ができる場を設けられており、自社に合う人材を見つけられる可能性があります。
就職カレッジで採用できるのは主に業界や職種の未経験層となりますが、事前に研修を受けてもらい、ビジネスマナーや目標達成に必要なマインドを身につけています。将来を担う若い人材が欲しい企業は、ぜひ「集団面接会」をご検討ください。
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リクルートエージェント
引用：リクルートエージェント
人材紹介業における最大手がリクルートエージェントです。リクルート社の運営するサービスであり、年間5万名以上の紹介実績があります。また大手サービスということもあり、あらゆる業界・職種の人材が在籍していることも特徴の一つです。
年間登録者数は2021年度実績で135万人超、20代から50代まで幅広い年齢層が登録していることから、自社に合う人材を紹介してもらえる可能性は十分にあります。
doda人材紹介サービス
引用：doda人材紹介サービス
「doda人材紹介」は株式会社パーソルキャリアが運営する人材紹介サービスで、20代の求職者が多いことが特徴です。北海道から九州まで幅広く対応しているので、地方の企業であっても利用できます。
また、即戦力となる人材が必要な企業向けに「ハイキャリアサーチ」と言うサービスも提供しており、管理職やスペシャリストなどのハイクラス人材の紹介も可能です。
Adecco
引用：人材紹介｜Adecco
人材派遣で有名なAdeccoは人材紹介サービスも展開しており、全国エリアで対応可能となっています。よりよい人材を紹介できるように、派遣事業と連携することで母集団を確保していることも大きな特徴です。
対象となる職種も事務職・経理・ITエンジニア・営業など、幅広く対応しています。
就職エージェントneo
引用：就職エージェントneo｜新卒就職相談・内定獲得支援サービス
新卒向けの人材紹介サービスであれば、株式会社ネオキャリアが提供する「就職エージェントneo」がおすすめです。これまでにのべ10,000社の利用実績があり、年間18万人以上の学生が登録しており、新卒の人材紹介として有名なサービスです。
内定辞退を未然に防ぐために学生担当のアドバイザーが学生に付き添い、じっくりヒアリングを実施してくれます。学生が納得して入社を決められるように丁寧にサポートしてくれるので、企業側にとっても精度の高いマッチングが期待できるでしょう。
まとめ
人材紹介サービスは求職者のフィルタリングや面接の日程調整を人材紹介会社が対応し、企業にとって必要な人材を紹介してくれる採用サービスです。企業側にとってのメリットは工数の削減ができたり、非公開求人で採用活動を進められたりすることです。
一方で、人材紹介サービスに依存し過ぎてしまうと採用活動のノウハウが蓄積されず、自社で進められなくなる恐れがあります。そのため、人材紹介サービスを利用する際は並行して他の採用活動の方法を取り入れ、自社で取り組むことも大切です。
人材紹介はサービスによって登録している人材層が異なります。そのため、人材紹介による採用活動を成功させるためにはサービス選びが重要です。
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